大気汚染と慢性閉塞性肺疾患との関連に関する疫学的研究（第一報）
ＢＭＲＣ法の質問票による八戸市民の呼吸器症状有症率と大気汚染との関係
中屋重直 * / 戸張 貢 * / 板井一好 * / 小栗重統 * / 立身政信 * /
佐藤 徹 * / 桜井四郎 * / 三田光男 * / 中屋洋子 * / 吉山武壽 * /
藤野 裕 * / 山田雅男 * / 工藤勝久 * / 勝山 彰 * / 野原 勝 * /
小野田敏行 * /角田文男 *
結論
青森県八戸市は新産業都市の指定を受けて工業化に拍車がかかり、東北地方屈指の工業都市となった。こうした工業化に伴い局地的に激甚な大気汚染を示す地区がみられ、また工業地区に隣接する地区の一部で住民に呼吸器症状を訴える者が増加し、大気汚染による市民への健康影響が危惧されるようになった。
そのため、八戸市は昭和49年と昭和51年の２度にわたり、工場隣接地区住民（40〜59歳）を対象として、慢性呼吸器疾患の疫学調査に汎用されるＢＭＲＣ方式による呼吸器症状の有症率を調査した。その結果、ＳＯ2による大気汚染度レベルから予想される持続性咳痰の有症率をはるかに上回る高い有症率が報告された。
ここに改めて、著者らはＢＭＲＣ方式に正しく測った調査手順によって同地区住民の呼吸器症状有症率を調査し、大気汚染との関連を検討する機会をえた。
調査結果は、慢性気管支炎の基本的症状として注目される持続性咳痰（コード番号：5+10）の有症率が男11.2％、女3.3％、平均7.0％と依然として高率であった。対象地区の大気中ＳＯ2濃度（調査時期以前の５年間における年平均0.019〜0.023ppm）レベルからは推測しえない高い有症率である。恐らく、ＳＯ2以外の大気汚染質による相乗効果か、あるいは過去に記録された大気中ＳＯ2濃度の局地的高濃度汚染の影響が未だ残存しているかによると考えられた。いづれ、今後更なる疫学的検討を重ねる必要性を痛感した。
（岩手公衛誌，8(1)，57-75,1997.）
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